賢者の中古購入法

リアル調査を動画でご覧ください

家の現状把握には欠かせない調査です。その他にも、インスペクションにはメリットがたくさんあります。
それでは次から『賢者の中古住宅の購入方法』を解説していきます。

オススメ！賢く中古住宅を購入する2つの調査

その１　中古住宅を購入の際はインスペクション（耐震診断）は必須

インスペクション（耐震診断）＋断熱・気密現況調査は、必須です。なぜならば、省エネ性と断熱性能を事前に知り、より効率的にリフォームに反映させ、補助金・減税を上手に活用できるから。ポイントは、

• 耐震性
• 断熱
• 気密性
• 電気・吸排水・ガスのインフラ設備配管の劣化性

を見ることです。
通常よりも詳細なインスペクションが必要なのです。電気・給排水・ガスのインフラは、実はリフォームコストに大きく影響します。購入前に、対象の中古住宅の劣化状況を知る。専門家による調査＆アドバイスを受ける。この2点、おすすめします。

その２　断熱・気密現況調査も行う

中古住宅で気になるのは、断熱や気密の現状でしょう。外見では、わからない部分です。弊社では、様々な調査をしていますが、この断熱や気密の調査も行っています。上記インスペクションと合わせて行うことで、効率的に中古住宅の弱点をみつけ、必要であれば補強や対策をする。または把握しておく。賢く、長く、安全に、安心して暮らすためには、必須だと思います。

【現地調査内容 】
〇床下、屋根裏調査（潜入、目視）各部屋の断熱材の種類と有無を調べます。（床・壁・天井）

〇気密調査（潜入、目視）

• 各部屋、床下、屋根裏を調べ、気密性の状況を調べます。
• 外壁まわりの内壁下の土台・根太周辺の空隙状況
• 浴室床下周辺
• 階段・押入れ下の状況
• 換気扇など外部とつながった穴
• 室内温度差分布調査
• 放射温度計で表面温度を調べます。
• サーモグラフィーカメラで室内の温度分布を視覚化します。
• 気流検知器で気密性を確認します。
• 勝手口と玄関、サッシの仕様⇒断熱性能に影響する　

〇図面等の書類からの検討（インスペクション・耐震診断と重複）

• 建築年代⇒耐震基準と省エネ基準法の年代を確認
• 構造と構法と仕様を調べる⇒図面と現地調査、設計・施工会社を知る
• リフォーム歴を調べる⇒特にメンテナンスに重要な外壁・屋根と水回り
• 広さ30坪台⇒ベストな広さ　下屋が多いか少ないか　吹抜け有無
  ※広い家ほどリフォームコストはアップする
• ベランダの仕様⇒造作タイプか既製タイプか、素材は何か
• 湿気⇒周囲との高低差、基礎の高さ　
• 動線　使いにくい間取りか
• 日当たり⇒特に冬の採光、夏の西日
• 屋根の仕様　
• 検査済証有無　

費用

①インスペクション　60,000円（税別）
②断熱・気密現況調査　20,000円（税別）
①インスペクション②断熱・気密現況調査　同時の場合　70,000円（税別）1万値引き

弊社での中古住宅購入のメリット

中古住宅の補強工事とリフォームも同時に合わせてやりたい方の現状の悩み

土地と中古住宅を同時に購入するため、「契約決済までにじっくり時間かけて資金計画をたてる」のが難しい点です。

だからこそ購入の３つのポイントを把握

実際の買い方ステップ

１物件探し中の段階（申し込み、契約以前）で、物件の相場とおおよその土地と建物の安性の傾向をつかむ。

２中古住宅ローンでの購入後の耐震補強とリフォームの概算金額を含めた資金計画をする。

３中古不動産物件での銀行ローンを耐震リフォームの費用を含めて一括で融資を受ける。

４事前に税の優遇（住宅ローン減税適用）、市役所補助金の適用の有無など把握する。

当社お問合せのタイミング

当社お問合せのタイミングは『物件お探し中早めにご相談！』が理想です。そうすることで、土地建物の安全性についていち早く把握でき、資金計画が明確にたてやすく、物件申し込み後のバタバタとした機会損失もなく、余裕をもって優位に進めることができる。
今や面倒な銀行ローンの事前審査も、自身でAI事前審査をアプリなどで簡単にできる時代になりましたので、不動産の問合せ、お申込み前にあわてず自分のペースで資金計画ができます！

当社をご利用するメリット

従来のようなネットで物件情報見て不動産屋さんに連絡するパターンから、物件情報見て、先に当社にご相談することで、安心と無理のない資金計画とさまざまな助成金を利用できるのがメリットです。
建築の専門家である一級建築士と不動産の専門家である宅地建物取引士がいる当社に相談することで、
ワンストップでスムーズに安心して中古住宅選びができます。

スケルトンリフォーム

建て替えせずに、補強しながら
できるだけ活かせる構造を残す手法です

スケルトンリフォームとは、中古住宅の耐震性、断熱性、快適性レベルを新築住宅仕様に近づける方法です。リノベーション、スケルトンリフォームは、建築ゴミを大幅に減らすことができます！それによりCO2削減に貢献することで、地球環境にやさしく、しかも、建て替えよりも大幅なコストダウンが可能です。建替え新築工事より建築解体の廃材が約80％減らすことができます！基礎のコンクリート、木材の構造部分、ガラスなどを捨てません。その結果、柱・土台・梁など多くの木材を活かすことができます。

我々が考えるこれからのリノベーション
スケルトンリフォーム住宅のあり方

性能は新築にできるだけ近づけ、コストは新築の30％以上安くする！です。詳細は、当社グループ会社の勝建設株式会社のウェブサイト、スケルトンリフォームページでご確認ください。

また、小杉敬太郎がおこなうインスペクション・耐震診断は30項目に及びます。詳細は別ページで解説しています。

弊社地盤調査のメリット

第三者的立場でお客様と不動産業者の間に立ち
公平で正確な調査ができます

まずは、契約前にご連絡ください。契約してしまうと不動産屋さん主導で決済まで急がれてしまい、しっかり建物や土地の状況を客観的に確認する時間がありません。下記のような手順で進めるとスムーズです。

国土交通省は中古住宅を安心して売買できるよう、一級建築士が家屋の傷み具合を調べる住宅診断を促進し、売買の仲介契約時に、住宅診断を行うかどうかを売り主や買い主に確認するよう不動産仲介業者に義務付けます。診断する場合は、不動産業者があっせんする業者が実施。診断結果は、契約前に不動産業者が買い主に行う重要事項説明に盛り込みます。

また、最終的に売買契約を結ぶ際には、家屋の基礎や外壁などの状態を売り主と買い主の双方が確認し、確認事項を契約書に明記するようにし、購入後のトラブルを回避します。

おすすめ中古購入手順

１ネットでスーモ、ホームズなどで気になる物件をお探しいただきます。

２そのいくつかをメールでお知らせください。調査前の簡単なリサーチをおこない、物件候補をしぼっていただくアドバイスもさせていただきます。

３これによって無駄に多くの不動産屋さんに連絡をしなくても済みます！

４候補が決まったら、現地調査は一級建築士の当社代表自ら床下から屋根裏までもぐります。とにかく経験豊富なので、さまざまなケースを知っており、対応能力が広いです。

５住宅税制に係る各種証明書の発行いたします。助金の申請も調査料金に含まれてお得です。候補地の市、県、国からさまざまな助成制度があります。使えるものはできるだけ利用しましょう。

６補強プランも必要な場合、3D画面でわかりやすくご説明いたします。中古物件購入後の快適で安心なリフォームプランもお作りします。構造的な設計やアドバイスも当社の得意とするところです。特に間取り変更や増改築設計は、構造にくわしい当社におまかせください。

７地盤沈下も行えます。多くの傾いた建物・よう壁を調査・補修してきた実績がございます。 （特に液状化で大きな被害の出た千葉県浦安市で多くの調査相談業務を行い、様々なケースを経験しております） 傾きの差が最大5ｃｍから10ｃｍぐらいまでは補修が可能です。（詳しくは調査によってご説明できます）地盤調査のさらに詳しい内容はこちらのページに掲載しています。

８アスベスト調査も同時に行いたいものです。これまで見過ごされてきた木造住宅のアスベスト問題。空家増加の時代に今も多くの建物が、なにも調査及び飛散防止をすることなく、解体されているのが現状です。 多くの健康被害を報告されているアスベストについて、有資格者による調査を行います。アスベスト調査（建築物石綿含有建材調査）のさらに詳しい内容はこちらのページに掲載しています。

代表者資格

一級建築士／防災士／宅地建物取引士／応急危険度判定士／既存住宅現況検査技術者／適合証明技術者／建築物石綿含有建材調査者

建物を診断調査するだけでなく補修・補強・今後の維持管理のアドバイスも行います。ですから安心して物件を購入することができます。一般的な中古住宅診断は調査報告のみで今後の対策はアドバイスしません。雨漏り・ヒビについては、当社の得意分野です。また、地形、地盤、擁壁等建物周辺の状況についての調査と対策のご提案、特に傾斜、不同沈下など専門性が高い内容もご相談させていただきます。

調査は、一級建築士 代表取締役 小杉敬太郎が直接立ち合います。阪神淡路大震災以降長年にわたり、多くの震災現場に足を踏み入れ、現地の調査、相談業務を行ってきました。大地震の被害の最大のポイントが地盤であることを身をもって経験しています。豊富な実績、経験、観察眼で調査を行います。

2004年　中越地震発生　現地にて改めて大地震の恐ろしさを実感
2006年　姉歯事件発生　建築の設計と基準が より厳格化
2008年　耐震講習・相談を開始
2011年　地盤・建物の耐震調査を本格化
2016年　県内各地で耐震のための啓蒙活動を行う